採用応募者が増える 採用サイトとその効果

2019.09.04

大手企業では当たり前に用意されている“採用サイト”ですが、最近では中小企業においても、採用専用のサイトを用意する会社が増えています。

人材不足という背景から「採用ページを作りたい」「採用サイトに力を入れたい」という、ご相談を受けます。

ただ一方で、

「採用サイトを設置すれば本当に採用できるの？」
「採用サイトはどう制作したら効果が出るの？」
「そもそもうちで採用サイトを作る必要はあるの？」

など、採用サイト制作に疑問を感じている方も少なくありません。

今回はそのような方々に向けて、採用サイトはどのような効果を生み出すものなのか、また採用サイトは必要なのかなどのポイントを紹介します。

採用サイトはエントリー増加が目的？

「採用サイトを制作すれば応募者が増えるはず」。そのように考える方も多いかと思います。

ただ、採用サイトで狙うべき効果は、単純な“エントリー数の増加”ではありません。実は、採用情報の充実による“エントリーの質の向上”こそ、採用サイトで最も狙うべき的なのです。

そもそも、求人情報サイトやハローワークの求人票などは、掲載できる情報が限られています。

たとえば、基本情報である「給与」や「労働時間」などが中心となるため、求職者の立場からすると、わずかな情報で判断しなければなりません。

基本情報だけで応募するということは、あくまでも“仕事”を選んでいるのであって、“会社”を選んでいるわけではありません。

志望理由としても、「なぜその業界に入ろうと思ったのか」が主になり、ミスマッチな人を集めてしまっているケースがあるのです。

採用サイトで得られる効果とは

一方で、採用サイトでは掲載できる情報に制限がありません。

求人票では書けなかった自社の魅力や働く場所の雰囲気、社員インタビュー、求めている人物像や求職者へのメッセージなど、リアルな情報を写真付きで掲載できます。

その結果、求職者から“会社として選ばれやすい状況”を作ることができるのです。

求人票だけでは選んでもらえなかった企業も、リアルな情報を提供することで「自分に合っていそうだ」「気持ちよく働けそうだ」など感じてもらうことができ、求職者の選択肢に入る可能性も広がります。

加えて、採用サイトなら採用後のミスマッチも少なくなる可能性があります。

近年、問題になっている若年層の早期離職など、不十分な相互理解が原因となっている課題に対し、採用サイトがその溝を埋める役割も果たしてくれるのです。

コンテンツに見る採用サイトの必要性

では、採用サイトにはどのような情報を載せればいいのでしょうか。
採用サイトによく掲載されているコンテンツとして、以下のようなものがあります。

• 企業の活動指針が分かるコンテンツ
• 働く環境が分かるようなコンテンツ
• 募集要項

ただ、企業の活動指針に関しては、会社自体のホームページで掲載している場合も多いかと思います。

しかし、だからと言って、会社のホームページと採用サイトを兼用することはオススメしません。なぜなら、ターゲットが異なるためです。

会社のホームページというのは、お客様に対して作られています。
一方で採用サイトというのは、求職者に対して作られるものです。

ターゲットが異なれば、当然、中身も変えなければなりません。そのため、会社のホームページと採用サイトは別々に用意するべきなのです。

効果の出やすい採用サイトのポイント

採用サイトの効果・必要性から導き出した、より効果の出やすい採用サイトのポイントをまとめてみましょう。

求職者の判断材料を増やす

求職者が求めている情報を考え、コンテンツとして掲載することで、求職者から選ばれやすくなります。

求職者の判断材料を増やすという観点から、採用サイトを制作していきましょう。

自分が働く姿を想像しやすくする

ミスマッチを防ぐためには、「思っていたのと違った……」という意見を減らすことが大切です。

掲載する情報は事前に精査し、正しい表現になっているか、間違って伝わらないかなど、きちんと確認しておきましょう。

ターゲットに沿った表現で

まずは「どんな人を採用したいのか？」を考え、ターゲットに伝わる表現で採用サイトを制作するようにしましょう。

テキストのライティングやページのデザインなどを工夫し、試行錯誤を重ねつつ、時間をかけて育てていくことがとても大事です。

採用サイトも弊社にお任せください！

採用が難しくなっている昨今。

企業にマッチした人材を採用するためには、求職者に対し、自社の理念やビジョンが伝わる採用サイトを設置する必要がありそうです。

採用サイトはもちろん、ホームページ制作でお悩みの方は、ぜひ当社までお気軽にご相談ください。

ホームページの制作・運営アドバイスはもちろんのこと、会社を活性化させるための戦略的な活用方法など、幅広いノウハウを提供させていただきます。